在宅介護を受けている人の６％が床ずれ＝褥瘡（じょくそう）＝を患い、全国で少なくとも１２万人にのぼると推計されることが、日本褥瘡学会（理事長＝森口隆彦・川崎医大教授）の調査で明らかになった。

　床ずれを持つ人のうち６割は、寝たきりで全面介助が必要な患者だった。在宅患者の床ずれの実態が明らかになるのは初めて。介護者も高齢である「老老介護」で十分な介護ができないことが背景とみられ、対策が急務となりそうだ。近く同学会で発表される。

　床ずれは、寝たきりで腰骨やかかと、ひじ、肩の骨周辺の皮膚や筋肉に、体圧がかかるなどして血流が妨げられ、皮膚がただれて組織が壊死（えし）する。重症化すると、皮膚に直径十数センチの穴があくこともあり、感染を招いて敗血症など生命に危険が及ぶ恐れもある。

　自宅で重症の床ずれになり、入院する人が増えていることから、同学会が昨年７月の時点で調査を実施。看護師を派遣する全国約１４００の訪問看護ステーションにアンケートし、４分の１の施設が回答した。

　それによると、訪問看護を利用していた７万３０００人余のうち、６％の約４２００人に床ずれがあった。そのうち４３％は、皮膚に穴があくなど専門的治療が必要な重症の状態だった。

　床ずれ患者を５段階の要介護度別にみると、全面的介助が必要で意思の伝達がほとんどできない最重度の要介護５の人が５９％を占め、要介護４では２２％と、寝たきりかそれに近い人ほど多かった。全国では約２００万人が「要介護認定」を受けて在宅で過ごしており、１２万人が床ずれを持っている計算になる。

　厚生労働省の調査では、在宅介護を行う介護者の２８％を７０歳以上が占める。同学会は「老老介護に加え、専門知識を持った医師や看護師の不足などが、床ずれの深刻化を招いた」としている。